■次期中計、収益基盤強化にこだわる
--現在の事業環境をどうみる
「原油安や中国経済の低迷など不安要素があるが、発想を変えながら、新たなビジネスを考えていきたい。例えば、昨年末に炭酸ガスの排出を削減する環境規制が決まったが、当社が開発する超々臨界石炭火力は、発電効率が良く、ニーズが高まることも予想される。制約があれば、さまざまなビジネスが生まれる可能性もある。今年は前向きな姿勢で事業に臨みたい」
--中期経営計画が初めて目標達成できる見通しだったが、頓挫した
「石油やLNG(液化天然ガス)を開発する海洋構造物事業の工事遅れで特別損失が発生した。目標達成が見えていただけに忸怩(じくじ)たる思いだ。愛知工場(愛知県知多市)で製造しているドリルシップ(資源掘削船)は、知見がないにもかかわらず新分野の扱いとせず、工事を進めたのが要因で反省が必要だ。今後は運営体制を厳しくチェックし、再発防止に努める」
--次期中計(2016~18年度)の方向性は
「今回の中計の課題を踏まえ、収益基盤の強化にこだわりたい。新たな事業構成に組み替え、実行力を高めていく。優先的に投資する事業を絞り込み、採算の取れない事業は2年以内に縮小・撤退する。新分野の工事に取り組む際の体制整備も強化する。グループの共通機能も生かし、顧客の価値を向上させたい」
--次期中計では18年度に営業利益率7%、20年度に同8%という目標を掲げた
「当社は4つの事業領域があるが、航空・宇宙・防衛は3年後に営業利益率が2桁に届き、資源・エネルギー・環境、産業システム・汎用(はんよう)機械、社会基盤・海洋の3つの事業領域も6~7%で推移する見通しだ。全体で見れば、7%、8%の目標は達成できる。次期中計は何としても達成させたい」