【スポーツｉ．】ＩＡＡＦ問題と日本企業スポンサー (3/3ページ)

　ＩＡＡＦのサイトに「オフィシャル・パートナー」として挙げられている企業は、アディダスを除くと、キヤノン、トヨタ自動車、セイコーホールディングス、ＴＤＫの４社で、全て日本企業である。また、ＴＢＳテレビが「オフィシャル・ブロードキャスティング・パートナー」として上記４社の日本企業と同様、１９年までのオフィシャル・パートナー契約を締結している。さらに、電通は、ＩＡＡＦの長年の「マーケティング・パートナー」として、主催大会の全世界でのマーケティング権および放送権を保有している。アディダスを除き主要パートナーで日本企業でないのは「オフィシャル・サプライヤー」のイタリア人工芝・陸上競技場用舗装材メーカー、モンド社だけである。

　これらオフィシャル・パートナーとして名を連ねる日本企業の業態・扱い商品は、アディダスほど直接的に、そのブランドイメージがドーピング・スキャンダルによって傷つけられるものではないかもしれない。しかし、国際サッカー連盟（ＦＩＦＡ）のスキャンダルもそうではあるが、パートナー／スポンサー企業として、スポンサードするスポーツ団体のガバナンスに対する「監視・忠告」の働きかけが必要であることを強く気づかされた事件である。

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【プロフィル】宮田正樹

　みやた・まさき　大阪大学法学部卒。１９７１年伊藤忠商事入社。物資部、法務部を経て、２０００年５月、日本製鋼所。法務専門部長を経て、１２年１０月から社団法人ＧＢＬ研究所理事・事務局長（現在に至る）。非常勤講師として帝京大学で「スポーツ法」、二松学舎大学で「企業法務」に関する教鞭（きょうべん）をとっている。