【スポーツｂｉｚ】新たな可能性探る東京マラソン (2/3ページ)

　石原元都知事の狙いは明確だ。「スポーツや観光の振興につながり、経済波及効果は東京を元気にする」。オリンピック・パラリンピック招致を視野に世界へのアピールもあった。

　だから規模にこだわり、通常なら５、６時間の交通規制も７時間に設定された。車を気にせず都心を走る。市民ランナーの夢の実現が隆盛を生んだ。

　１３年大会を舞台に関西大学の宮本勝浩教授が経済波及効果を算定している。参加者や応援の人たちが動くことによって派生する旅費や宿泊費、食事代やお土産購入代、さらにスポンサー価値の拡大など２７１億円の効果を生むとされた。

　◆地域活性化に貢献

　東京の成功は全国に市民マラソン大会開催を拡大した。市民マラソン大会は２０００超、フルマラソンは７０以上である。

　金沢マラソンは昨年１１月、第１回大会を開催した。金沢市が１億円の公費を支出、約１万２０００人のランナーと沿道２０万人の参加があった。北陸新幹線開通で話題沸騰の金沢に、さらなる集客をうながした。

　マラソン開催は山野之義市長が公約の一つに掲げた。「大きな施設もいらず、一方で市民が走る楽しさからスポーツに目覚め、地域単位のボランティア活動による郷土意識の高揚、さらに観光振興につながる」