【スポーツｂｉｚ】新たな可能性探る東京マラソン (3/3ページ)

　すべての大会が成功するわけではない。しかし、地域活性化の可能性を示したことが東京マラソン１０年間の成果だろう。

　東京マラソンは１１年から「チャリティー・ランナー」制度を導入している。参加費１万８００円とは別に、１０万円以上寄付すれば先着３０００人に出走する権利が与えられる。

　「お金持ち優先の仕組みだ」との批判がある。違う。１０万円をクラウドファンディングを通じて支援を募ってもいい。支援者とランナーは別人でいい。

　狙いはマラソンを通じた社会貢献にある。日本ではまだ浸透していないチャリティー文化の醸成だ。集まった寄付金は、東日本大震災の被災者支援をはじめ、難病患者支援や障害者スポーツ支援など、申請のあった事業推進に役立てられてきた。

　今年初めて３０００人の枠が埋まった。３億円以上の寄付金が社会支援事業に贈られる。もっともロンドン・マラソンでは出走３万５０００人の３分の１がチャリティー・ランナー、実に１００億円もの寄付金が集まる。ボストン・マラソンは２５００人のチャリティー・ランナーが４０億円以上も拠出する。

　まだまだ及ばないが、東京の挑戦は大阪マラソンなどにも影響、風を起こしつつある。日本の市民マラソンの頂点に立つ東京は、常に模索し続けなければならない。風物詩だからと落ち着いてはいられない。（産経新聞特別記者　佐野慎輔）