トヨタに再び試練が訪れている。堅調な世界販売から生まれる利潤が、円高にむしばまれているからだ。年初からの急速な円高進行という逆風に“お家芸”とするコスト削減で、どこまで立ち向かえるか。トヨタの底力が試されている。
「原価改善の徹底で収益力を高められるよう努力する」。大竹哲也常務役員は4日の会見で、一段のコスト削減に全社一丸で取り組む姿勢を改めて強調した。
トヨタの場合、対ドルに対し1円円高が進展すると年400億円の営業減益要因となる。2016年4~6月期の営業利益をみると、為替影響が2350億円の減益要因となり、原価改善や営業努力による1750億円の増益要因が丸のみされた。さらに通期の試算では、円高だけで1兆1200億円の利益が吹き飛ぶ計算だ。
トヨタのグループ販売は欧州、アジアなどを中心に好調が続く。しかし、販売台数増に伴う収益改善効果が、現状では円高でいとも簡単に減殺されてしまう。