しかし、そうした“追い風”にも変化が生じている。年明け以降の株価低迷で、時計や宝飾品、高額ブランド品の消費に陰りが見える。頼みの綱だった中国人による“爆買い”も鈍化。化粧品など単価の低い商品に売れ筋が移り、7月の訪日客1人当たりの購買単価は前年同月と比べ3割も下がった。
杉江氏は追加の店舗閉鎖について問われると、「可能性はあるが、今は検討していない」と述べた。百貨店は節約志向や生活様式の多様化といった環境変化に十分に対応しているとは言い難く、今後も店舗閉鎖が広がる恐れがある。(永田岳彦、大柳聡庸)