ペプシコ、世界的な清涼飲料の課税強化受け砂糖減量を発表 (1/2ページ)

　「ペプシコーラ」で有名な米飲料・食品大手ペプシコは１７日、世界で販売する自社製の飲料に含む砂糖の量を減らすと発表した。加糖飲料が肥満の元凶だとして清涼飲料水への課税が世界的に広がるのに押され、商品戦略の変更を迫られた。他の飲料メーカーの戦略にも波及しそうだ。

　ペプシコは世界で販売する飲料の少なくとも３分の２を対象に、砂糖のカロリーを１２オンス（約３５０ミリリットル）当たり１００キロカロリー以下に減らすと説明している。２０２５年までに達成するという。

　どの飲料の砂糖を減らすのかは不明だが、ペプシコーラを紹介するウェブサイトによると現在、３５０ミリリットル缶のカロリーは１５０キロカロリー。ペプシコーラが対象になれば、カロリーを一定程度抑えることができるとみられる。ただ代わりに人工甘味料を使うのかどうかなど詳細は不明で、説明を求める声も出そうだ。

　世界保健機関（ＷＨＯ）は１１日、砂糖を多く含む清涼飲料水の消費増が肥満や糖尿病増加の主要な要因になっているとして、課税強化を各国に呼び掛けた。既にフランスやメキシコは課税済みで、消費減につながったとされる。

　課税の動きは各国に広がっている。課税対象にするかどうかを糖分の含有量で線引きする場合もあるとみられ、今回のペプシコの措置は、砂糖の減量で対応する狙いもありそうだ。日本では現在、課税の具体的な動きはない。

　米国では健康志向から砂糖を多く含む清涼飲料水が敬遠される傾向もあり、ペプシコは消費者イメージの向上も目指しているとみられる。（ニューヨーク　共同）

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　◇