
「『英語公用語化』は突然降ってきた……ドメスティック社員たちの慟哭」(http://president.jp/articles/-/16036 )より【拡大】
「Almost done」(ほとんど終わったよ)
「I’m doing right now」(ちょうど今やってるよ)
「It’s WIP(Works In Progressの略)」(進行中です)
「Not started yet」(まだ未着手です)
など、返事の仕方はたくさんあります。こういった違い(ニュアンス)を意識しながら業務を進めるのは負担が大きそうです。時には「大事なことなので日本語で失礼します」とやむなく日本語で伝えるケースもあり、英語の公用語化実現には超えなければいけないハードルがいくつもあるのが現状と言えるでしょう。
しかし、それでも英語を使うのは、やはり海外からの売上なしには企業が成長戦略を語れなくなってきているという事情があるから。
逆に言ってしまえば、いっそのこと社内で使う言語を英語にする、とルールにすれば、外国人で英語と日本語の両方できる人が話し相手の際、どちらの言語で話せばいいか気を揉む必要がなくなります。日本人同士でも英語で話すことで、外国人スタッフにいちいち議事録を翻訳したり、別途説明したりする必要もなくなります。
また、会社としては、メールも会議も電話も、すべて英語に統一してしまえば、マネジメントの観点から言えばとても効率的です。そういう意味では、長い目で見た時の業務効率アップにもつながってくるでしょう。公用語を英語にすると踏み切るのは、やはり悪い話ではないように思えます。