ユニクロ社員は英語ペラペラになったのか　社内公用語化から丸５年、「困っています」の声も (5/5ページ)

　業務が慢性的に忙しい中でも、英語力アップの時間を作ることを放棄せず、前向きに努力していきたいと願う声も聞かれました。会社に対して今以上に英語研修の機会を増やしてほしいという声や、自分自身で英会話スクールに通ったり自宅でＴＯＥＩＣ対策の勉強をしたりする社員は周囲にも多い、というのです。来るべき本格的な英語公用語化に備えようという気持ちの表れでしょうか。

　英語勉強するかしないかで悩むフェーズはとっくに過ぎた

　非英語圏である日本人はグローバル化という観点から見ると、とても不利な立場にあります。世界では英語を母語ないし第二言語としている国が多くあります。たとえば、フィリピンをはじめ東南アジアの各国では、英語を使うことでシンガポールなど別の国で仕事を得ることができます。

　お隣の韓国でも、国内大手メーカーに就職するためにはＴＯＥＩＣで高スコア（８００点以上）を取らなければ、そもそもエントリーができないといわれています。また、ヨーロッパの各国は隣国の言語を話せる人が多い。フランス人なら、英語、スペイン語に堪能ということが珍しくないように。

　言語の世界には、こんなジョークがあります。

　「２カ国の言語を話す人はバイリンガル（ｂｉｌｉｎｇｕａｌ）、

　３カ国の言語を話す人はトリリンガル（ｔｒｉｌｉｎｇｕａｌ）、

　では１カ国の言語を話す人は？」

　正解：アメリカ人

　この場合、ふつうならｍｏｎｏ＝１つの、という意味なので、正解は「モノリンガル（ｍｏｎｏｌｉｎｇｕａｌ）」となるのですが、これはアメリカ人は英語しか話さないという意味のジョークです。つまり、「アメリカの人は外国語を学ばない」という皮肉なのです。

　これは言い換えれば、英語が世界のほぼどこでも通じるため、アメリカ人は第二言語を学ぶ必要がない、という意味です。つまり、世界的に見たら「英語を使える」ことは常識化しつつあるということ。となると、公用語が英語になっていくのは、グローバル企業を目指す企業に勤めている以上、もはや待ったなしなのかもしれません。

　問題は、いかに乗り切るか。

　英語の勉強をやるかやらないか、で悩むフェーズは、もうとっくに過ぎたのです。

　（　「Ｅｎｇｌｉｓｈ　Ｈａｃｋｅｒ」編集長　佐々木真＝文）（PRESIDENT Online）