
産総研の福島再生可能エネルギー研究所内に設置された水素エネルギー利用システム(清水建設提供)【拡大】
太陽光発電の普及で増え続ける余剰電力を水素製造に有効活用する背景には、20年東京五輪・パラリンピックまでに水素インフラを整備し関連技術を世界に発信することを目指す国や東京都の動きがある。それに呼応するように水素利用を宣言するデベロッパーは増える方向にあるが、オフィスビルなどへの普及に向けてはコストの壁が立ちはだかる。
沼田所長は「技術と制度が相まってこそ、水素エネルギーが普及に向かう」とも強調。環境性能が高い建物の容積率を割り増すなどといった制度で建築業界の水素利用を促す流れに期待を寄せる。(臼井慎太郎)