ホンダ、「兄弟車」戦略で中国シェア拡大　日本勢首位でも“ＥＶ競争”に危機感 (2/3ページ)

　ホンダは１９９８年に広州汽車と合弁で「広汽ホンダ」を、２００２年に東風ホンダを設立し、日系メーカーで初めて中国に本格進出した。市場の拡大に伴い徐々に販売は増えたが、ラインアップの少なさが響き、先行する独フォルクスワーゲン（ＶＷ）など欧米メーカーに比べて存在感は小さかった。

　１０年４月に東風ホンダ総経理に就いた水野泰秀（現・中国本部長）は着任早々のモーターショーで「『いつになったら新車を出すのか』『新工場は建てないのか』と、報道陣から厳しい批判を浴びたのが悔しかった」と振り返る。

　そこで当時、中国本部長だった倉石誠司（現副社長）らが打ち出したのが兄弟車戦略だ。

　販売台数は日系首位

　それまで合弁２社は別々の車種を販売しており、開発費や期間が限られた中ではラインアップの拡充が難しかった。倉石らは１つの車種の内外装に手を加えて差別化し、それぞれの合弁が別車種として売り出した。第１弾の小型ＳＵＶ「ヴェゼル」は広汽ホンダが１４年から販売する一方、東風ホンダもバンパー部分を強調するなど力強いデザインに変えた兄弟車「ＸＲ－Ｖ」として販売した。

　結果、１０年末に計９車種だった２社のラインアップは、現在１６車種に拡大した。１６年の販売台数は前年比２４％増の１２５万台と戦略導入前の１３年（７１万台）から８割近く増え、ＶＷ、米ゼネラル・モーターズなどに次ぐ４位に浮上。日系ではトヨタ自動車や日産自動車を抑えてトップを走る。倉石は「兄弟車で１足す１が２以上になった」と成果を語る。

だが、市場の変化は激しい