
日産自動車の電気自動車「リーフ」の新型モデル=9月6日、千葉市美浜区【拡大】
「各社のEV投入の動きを歓迎する」。日産のダニエレ・スキラッチ副社長は6日の発表会で、市場参入が相次ぐ現状にこう余裕を見せた。今回、新型リーフに搭載した最新技術は「どのメーカーもしのぐ」と絶対的な自信を持ち、新規参入が増えて市場が広がるほど、シェアが高まるとの打算があるためだ。
実際、新型EVの投入が世界で活発だ。米EVメーカーのテスラは現行車より価格を抑えた「モデル3」の納車を7月から開始。ホンダも8月に新型EVを米国で発売し、2018年には中国でも新型を投入する。ドイツ自動車大手フォルクスワーゲン(VW)は25年までに30車種以上のEV、ダイムラーも10車種超の電動車両を投じ販売を強化する。
電池性能の向上
EV対応を急ぐのは電池性能の向上で1回の充電で走れる距離が長くなった上、各国で厳しくなる環境規制に対応するためだ。米カリフォルニア州では環境対応車の一定割合の販売をメーカーに義務付ける規制が18年モデルから始まり、中国でも同様の規制が早ければ18年に適用される。欧州ではフランスと英国が40年までにガソリン、ディーゼル車の販売を禁止しEVの普及拡大を決めた。
こうした世界的な規制強化の中で、各国政府が普及を期待するEVでの出遅れはメーカーの今後の競争力を左右しかねず、対応強化が急務だ。水素で走る燃料電池車を次世代車の本命に位置づけるトヨタ自動車も昨年12月にEV開発を担う社長直轄の組織を発足。8月にはマツダと資本提携しEVの共同開発に乗り出すことを発表するなど、EV競争の勝ち残りに向け、合従連衡の動きが広がってもおかしくない状況にある。(今井裕治)