ひょう被害、起きやすい地域は？　東京海上、ビッグデータでリスク地図化 (2/2ページ)

　気象庁によると、ひょうは地表と上空の気温差が４０度以上のときに発生しやすいとされる。しかし、レーダーの観測では雨とひょうは区別できない。落下して時間がたてば解けるため確認するには目視しかなく、過去の被害統計もない。

　ただ、発生すれば被害は甚大だ。テニスボール大の氷の塊が落下し、被害額は数千億円に及ぶこともある。今年７月には東京都豊島区でＪＲ駒込駅のホームの屋根をひょうが突き破る被害が発生。２０００年５月には千葉、茨城両県で直径約５センチのひょうが降り、農作物などに与えた被害総額は３００億円を超えた。

　日本損害保険協会によると、大型台風の保険金支払額は１０００億円を超えるケースも多い。ひょうによる支払額のデータはないが、増えつつあるとみられる。

　東京海上は、分析モデルで得た情報を１０月以降に主要顧客の自動車メーカーに提供する方針。自動車メーカーは、屋外の広大な敷地に新車を保管している場合が多く、リスクが高い地域では防護ネットを張るなどの対策を促す。