日立製作所の鉄道車両の生産拠点、ピストイア工場＝１７日、イタリア・ピストイア（共同）【拡大】
日立製作所が海外の鉄道事業の足場固めを急いでいる。約２年前に買収したイタリアの生産拠点の効率化に取り組むほか、さまざまな機器をインターネットにつなぐモノのインターネット（ＩｏＴ）を活用してシステムを充実。再編が進む世界の鉄道車両市場でライバルに対抗するため、Ｍ＆Ａ（企業の合併・買収）も検討している。
「買収時は心配していたが、生産性が高まっている」。東原敏昭社長は１８日、２０１５年１１月に子会社化した日立レールイタリアをこう評した。同社の車両生産台数は日立全体の約４割を担う。
イタリア最大の拠点であるフィレンツェ近郊のピストイア工場は２９万平方メートルの広大な敷地で、高速鉄道や地下鉄の車両を月４０両造る。日立は組み立ての際にゆがみが少なく、溶接個所が見えにくい手法といった日本で培った技術を順次導入する予定だ。
運行管理にも注力している。駅に設置したセンサーで乗客数を分析し、増減に応じて運行本数を自動で決めるシステムを開発。デンマークで実証実験を始めた。同じく買収した信号システムを手掛けるイタリアのアンサルドＳＴＳの制御技術にＩｏＴを融合した。
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