
一般公開の初日、多くの来場者が訪れた東京モーターショー=10月28日、東京・有明の東京ビッグサイト【拡大】
3番目は、話題となっているモノのインターネット(IoT)や自動運転、さらには配車サービスとの関連性が見えないことである。自動車メーカーのみが考えたIoTの将来像を映像で見せられても、なんとなく絵空事のようにみえてしまう。自社のみでできないのであれば、IT、通信、住宅、電力など関連する企業とタイアップし、将来起こるべき事象に対しての提案が欲しいところである。これも、クルマだけの提案に終わっており、物足りなさが残る要因となった。
このように考えてくると、日本独自の縦割りの弊害がこのモーターショーにも表れているのではないだろうか。逆に、ちょうど1カ月前に開催されたデジタル家電・IT見本市「CEATEC JAPAN(シーテック・ジャパン)2017」では、家電、通信メーカーなどが将来の技術やビジョンを表明していた。しかし、クルマと直接関連するものはほとんどなかった。シーテックはクルマを直接ターゲットにした展示会ではないが、ここまでクルマとIoTが近接してくると、相乗りしてもいいように思える。
歴史をひもとくと、東京モーターショーは1954年に第1回が開催され、その後、毎年開催されていたが、75年の第21回から2年に1度開催されるように変更された。入場者数は、ピークが91年の約202万人であったが、最近は前回82万人と長期減少傾向にある。
和製CES開催を
一方、海の向こうでは、毎年1月にラスベガスで開催される「コンシューマー・エレクトロニクス・ショー(CES)」が、従来の家電見本市から脱却し、自動車メーカーの参加が相次ぎ、カー&エレクトロニクスショーの様相を見せている。