対戦型ゲーム「ｅスポーツ」の五輪競技採用目指す新団体が設立会見

　対戦型ゲーム「ｅスポーツ」の普及を目指す「日本ｅスポーツ連合」が１日、活動開始会見を開いた。同連合は既存のｅスポーツ３団体が統合したもので、認定大会の開催や同大会で賞金を獲得できるプロライセンス発行などを行う。代表理事に就任したセガホールディングス社長の岡村秀樹氏は会見で、「将来的な『ｅスポーツ』の五輪種目への採用を目指し、海外団体とスクラムを組んでがんばりたい」と述べた。

　同連合は、２０２０年には世界中で５億人が視聴すると予測されるほど欧米中心に普及が進むｅスポーツを、日本でも本格的に普及させるため、日本ｅスポーツ協会、ｅスポーツ促進機構、日本ｅスポーツ連盟の既存３団体を統合した団体。

　団体公認のゲームとして、家庭用ゲーム機向け格闘ゲームやスマートフォン向けパズルゲームなど６タイトルを認定。優秀な成績を収めるなどの条件を満たしたプレーヤーに、賞金を大会で獲得できる１５歳以上向けの「プロライセンス」と、賞金を獲得できない１３歳以上１５歳未満向けの「ジュニアライセンス」の２種類を発行する。１０、１１日に開催されるゲームイベント「闘会議２０１８」で、初の公認大会を開催する。

　ｅスポーツのプレーヤー向けプロライセンスは、世界的にも珍しいという。