世界の自動車販売を中国市場が牽引（けんいん）する構図が、これまで以上に鮮明になっている。ホンダが２日に発表した２０１７年の中国での販売台数は前年比１６％増の１４５万８０００台で、同社として過去最高を更新した。日本勢が“主戦場”としてきた米国で乗用車市場が頭打ちになる中、相対的に中国の存在感が高まっている。各社が中国市場で勢いを維持するには、電気自動車（ＥＶ）の投入など環境規制への対応が課題となる。
専用モデルなど投入
ホンダの倉石誠司副社長は中国市場での販売好調について、「中国専用モデルなど、現地のお客さまのニーズに合った商品を投入してきた。人気となっているスポーツ用多目的車（ＳＵＶ）などで強いモデルを持っていることも要因だ」と説明した。１６４万１０００台の米国と差は縮まっており、倉石氏は「市場動向からみると、近いうちに抜かなければならないと思っている」と話した。１９８２年に日本の自動車メーカーとして初めて現地生産を始めて以来、米国を最大市場としてきたホンダにとっての転機だ。
三菱自動車はＳＵＶ「アウトランダー」の現地生産を始めた影響で１７年の中国での販売台数が６割近く増え、初めて最大の市場となった。マツダも中国専用モデルのＳＵＶ「ＣＸ－４」が好調で、米国での不振もあり、７年ぶりに中国での販売が最大となった。中韓関係悪化により、中国で韓国の現代自動車が失速し、日本メーカーが“漁夫の利”を得た側面もある。
