東日本大震災から間もなく７年を迎えるのを前に、不動産各社が再開発を手がける東京都心部の主要エリアで大規模な防災訓練を実施している。企業と周辺住民の双方を巻き込んだ“大家”ならではの動員力に加え、仮想現実（ＶＲ）の先進技術などを活用したリアル感が特徴だ。都市機能が大打撃を受けた震災の教訓を呼び起こす効果のほか、エリアの価値向上につなげる狙いもある。
「火事だ！」。東京・日本橋の東京メトロ三越前駅の地下歩道に切迫した声が響いた。三井不動産などが７日開催した防災訓練。ＶＲゴーグルを着けた小学生が消火器を引き寄せ、仮想上の炎を消し止めた。体験した児童は「炎が本物みたいで、ちょっと焦ったけど練習になった」と満足そうにうなずく。
訓練はＶＲ体験のほか時間制限内に部屋から脱出するアトラクション、震度７を体験できるシミュレーターによる「体験型」が特徴。正午前からは老舗店によるアオサ汁の炊き出しも実施し通行客が行列を作った。
近隣企業の社員や地元住民、来街客まで、「多様なプレーヤーを巻き込めた」（同社日本橋街づくり推進部）のも日本橋に深く根を張る三井の呼び掛けあってこそ。地元町会の室町一丁目会・清水勇会長は「助け合えることが街の防災力。働く人と住民が顔見知りになる効果は計り知れない」と強調する。