スポーツ放送権争奪戦 IT大手、生配信参入相次ぐ (2/2ページ)

2017年10月、NBAのコミッショナーと記者会見する楽天の三木谷浩史会長兼社長(左)=東京都世田谷区
2017年10月、NBAのコミッショナーと記者会見する楽天の三木谷浩史会長兼社長(左)=東京都世田谷区【拡大】

 スマホの普及や通信環境の改善もIT各社の戦略を後押しする。スポーツは生で観戦したいと考える人が多く、外出先から視聴できるネット配信との相性が良いという。

 日本では、楽天が昨秋から米プロバスケットボール(NBA)の配信を始めた。スポーツコンテンツは「映画やドラマの制作に比べて、失敗のリスクが低く比較的手が出しやすい」(同社)。

 楽天は今後、スポーツの生配信を一段と充実させる方針だが、「放送権料が急ピッチで上昇している」(業界関係者)。英動画配信大手のパフォーム・グループが獲得したJリーグの放送権料は総額2000億円超と従来の約7倍に達した。

 デロイトトーマツグループでスポーツビジネスの支援を手掛ける里崎慎氏は「テレビ離れが進む中、放送局にとっても(高視聴率が取れる)スポーツ中継の重要性は一段と高まっている」と指摘している。