ＥＶ世界販売、３５年に１１２５万台　ＰＨＶも急増１２４３万台　民間予測

　調査会社の富士経済（東京）は、電気自動車（ＥＶ）の世界販売台数が、２０３５年に１７年比で１４．８倍の１１２５万台に達するとの予測をまとめた。環境規制の強化を受け「ＥＶシフト」が加速しており、今後、急ピッチで市場が拡大すれば、日本の自動車関連メーカーの戦略にも影響を及ぼしそうだ。

　家庭で充電できるプラグインハイブリッド車（ＰＨＶ）は３１．１倍の１２４３万台と予想。ＥＶとＰＨＶは２５年以降に急増するとして「拮抗しながら市場を牽引（けんいん）する」と分析した。ＥＶシフトなどにより、ハイブリッド車（ＨＶ）の伸びは緩やかになり、２．０倍の４２０万台にとどまるとみている。

　ＥＶは１８年以降、中国市場で急激に拡大すると予測した。２０年前後からは外資系メーカーの現地生産モデルが出そろい、さらに増加すると見込む。中国市場の成長に触発され、欧州やインドでもＥＶシフトが強まる。

　今後のＰＨＶ市場は、欧州メーカーが高級車から普及価格帯の商品まで、新型車を大量投入するという。中国では外資系メーカーの現地生産が始まり、３０年には世界最大規模の市場になるとみている。

　調査期間は今年１～４月で、自動車メーカーや業界団体への聞き取り結果などから算出した。１７年に実施した同様の調査では、３５年にＰＨＶが５４０万台、ＥＶが６３０万台としていた。