【道標】「４Ｋ８Ｋ衛星放送」普及へ気を抜けず　テレビの在り方を議論する契機に

　超高画質のテレビ「新４Ｋ８Ｋ衛星放送」が１２月１日に始まる。現行ハイビジョンよりきめ細かく、臨場感あふれる４Ｋ８Ｋの番組が格段に身近になる。

　もっとも、対応する受像機やチューナーがそれほど普及していないことに加えて、全てのチャンネルを視聴するには、ＢＳアンテナや配線の交換が必要だ。

　総務省は４Ｋ８Ｋ推進のロードマップを公開している。２０２０年の東京五輪では「数多くの中継が４Ｋ８Ｋで放送されている」ことを前提に、「各地におけるパブリックビューイング（大型スクリーンでの集団視聴）により、大会の感動が会場のみでなく全国で共有され、多くの視聴者が市販のテレビで４Ｋ８Ｋ番組を楽しんでいる」ことを目指すという。

　ＮＨＫは今年２月、平昌冬季五輪の際に４Ｋ８Ｋの試験放送を行い、全国でパブリックビューイングを実施した。今後もスポーツ中継に力を入れ、東京五輪に向け設備を充実させていくという。民放もスポーツの国際試合などで４Ｋ中継の実証実験に取り組んでいる。

　テレビの歴史を振り返ると、五輪やサッカー・ワールドカップをはじめとするスポーツイベントは、放送技術の革新と不可分に結び付いている。東京五輪に期待が寄せられるのも無理はない。

　日本でテレビ放送実用化の道が開かれたきっかけは、１９４０年の東京五輪開催が決まったことだった。国際情勢の悪化で開催は返上されたが、日本放送協会は３９年、実験放送にこぎ着けた。

　太平洋戦争による中断を経て、５３年に定時放送が始まると、人々はまず街頭テレビの熱狂を通じて、テレビとはいかなるものかを知った。人気を二分したのが、プロレスとプロ野球である。近年、４Ｋ８Ｋの魅力を知ってもらうために、スポーツ中継のパブリックビューイングが果たしてきた役割と重なり合う。

　そして５９年の皇太子ご成婚パレード、６４年の東京五輪が、受像機の購買を強く後押ししたとされる。五輪で初めてカラー放送や衛星中継が行われたのが東京大会だった。

　だが、こうしたイベントの影響が過度に評価され、テレビ普及の節目として強調され過ぎてきたと指摘する研究もある。

　５０～６０年代に、人々が安心して受像機を買い求めるには、街の電器店による試用貸しやアフターサービス、月賦制度など、地道な販売促進活動が欠かせなかった。また街頭テレビがない地域では、学校や集会所、飲食店などでの小規模な集団視聴が、決定的に重要な意味を持っていた。

　このような土壌があったからこそ、テレビは順調に普及したのであって、五輪だけが起爆剤になったわけではなかった。４Ｋ８Ｋも２０２０年に向けて楽観はできない。

　ただし、テレビ放送を支える技術基盤に視聴者の関心が向くのは、放送業界にとって地デジ化以来の好機であろう。いわゆる「テレビ離れ」は、番組の視聴時間が減少していることよりも、映像機器の多様化に伴って、かつてはお茶の間の主役だった受像機に対する意識が希薄化しているという面が大きいからだ。

　地上放送の４Ｋ８Ｋ化の見通しが不透明であることも踏まえると、新４Ｋ８Ｋ衛星放送の船出は、これからのテレビの在り方が広く議論される契機になってほしい。

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【プロフィル】飯田豊

　いいだ・ゆたか　立命館大准教授。１９７９年広島県生まれ。東京大大学院学際情報学府博士課程単位取得退学。専門はメディア論。著書に『テレビが見世物だったころ』など。