スポーツ庁は３月に国内で大規模なスポーツ施設の大規模改修を含む新築・建て替え構想が８７件進んでいるという調査結果を発表した。政府は、多様な世代が集う拠点として、スタジアムやアリーナの整備目標を２０２５年までに２０拠点としており、現状は加速度的に計画が進んでいることがうかがえる。来年の東京五輪の競技会場となる施設を含めて１０件ほどが既に設計・建築段階に入っている。（フリーランスプランナー・今昌司）
負の遺産化を危惧
しかし、それらスポーツ施設の整備計画が順風満帆かといえば、必ずしもそうとはいえず、逆に１９９８年長野冬季五輪以降、問われている負の遺産への危惧が見え隠れしている。巨大な施設は、建設された後では後戻りはしない。だからこそ、計画段階で緻密な構想が必要であり、理念やビジョンが明確にあるべきだ。
現代のスポーツ施設は、耐震などの安全性が問われるだけでなく、大規模災害に対する防災拠点など社会インフラとしての機能性が求められるようになった。また、地域の交流人口の増加や経済の活性化を目的とした都市再開発の中心的役割も期待される。そうした中、過去のスポーツ施設以上に規模が大きいスタジアムやアリーナを待望する声は、施設の建築主であり、地方経済の新たな視点からの活性化をもくろむ自治体からも聞こえてくる。それが８７件もの構想を生み出している源泉だ。
７月に新国立競技場の後利用計画について、陸上競技用トラックを外して球技専用に改修する予定だったのを、トラックを残す方針に転換したと報じられた。理由は、球技専用とした場合、コンサートなどの利用時に芝を痛めてしまうことや、球技専用に改修するための費用が莫大（ばくだい）になることだといわれている。では、陸上競技場としての利活用をもくろんでのことかというと、そうではない。競技運営上必須となるサブトラックも常設する計画はなく、当初議論されていた多様な利活用による収益化も全く具体化されないまま、話が後戻りしただけである。年２０億円を超えるとされる維持費を稼ぎ出すすべすら示されていない。