搾乳器などを販売するメデラ（東京都）が実施した調査では、産後１年半未満で復職した５１５人のうち、職場での搾乳経験がある人は１５％で、場所（複数回答）は「トイレ」が５８％で最多、「搾乳室」は５％にとどまった。「搾った母乳を保存したい」人は半数を超えたが、多くがトイレで捨てざるを得ない実態が浮かび上がった。
米では義務付け
日本助産師会の稲田千晴助産師（看護学）によると、母乳には子供の病気のリスクを抑えるなどの効果があり、世界保健機関（ＷＨＯ）は与える年齢を２歳かそれ以上までと推奨する。
母体にとっても、長時間母乳を出さないと乳房が張り、乳腺炎の要因になったり、手術が必要になったりする場合がある。出さないと母乳がつくられにくくなることも分かっており、米国では、授乳や搾乳のための時間やスペースを確保することは一定の規模以上の企業に義務付けられている。
日本でも、搾乳への理解は少しずつ広がってきた。ネット通販大手アマゾンジャパンが昨年９月、都内の新オフィスに搾乳室を設置。百五銀行（津市）も１５年、本店などに搾乳・授乳に使える小部屋や鍵付き冷蔵庫などのある保健室を設けた。
稲田助産師は「母乳育児を支えることは、子供の病気による親の欠勤を減らし、有能な人材を確保することにもつながるはず。仕事のために母乳を諦める選択が減ってほしい」と話した。