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焼け野原からの「復興」今に生かす 正確な被災地図作成へ続く試み (1/2ページ)

 戦後75年、刻む 東京大空襲

 今年は平成7年の阪神大震災から25年、来年は23年の東日本大震災から10年の節目に当たる。ともに「復興」が大きなテーマになり、東北の被災地では今も工事などが急ピッチで進む。

 75年前の東京大空襲は、これまで被害の大きさや、その後の戦局への影響といった観点から論じられるケースが多かった。埋もれがちだった「復興」に焦点を当て、捉えなおそうとする試みが始まっている。

 すみだ郷土文化資料館(墨田区)の石橋星志学芸員(37)は、こう語る。

 「今の日本では地震や台風など大きな災害が相次いでいる。住宅が焼けたり流されたりした後の『真っ白いキャンバス』に復興計画を描きたい行政と、日々の暮らしに追われる被災者という両側面があるのはいつの時代も同じ。復興過程を可視化し、少しでも教訓化できればと思っている」

 多くの画像を集積

 そのために必要なのは、原点に返るようだが、被災状況の把握だった。

 「もともと100だった町が、空襲で50とか10になったわけです。復興はこれを100かそれ以上に戻す作業。つまり元の100の状態を知らないと、復興の可視化などとてもできない」(石橋氏)

 これが、困難を極めた。

 東京大空襲の被災地図は、政府や民間会社によるものなど複数ある。その中で比較的信頼性が高いとされるのが、終戦直後に第一復員省(旧陸軍省)がまとめた「全国主要都市戦災概況図」だ。罹災(りさい)地域を赤い斜線で示している。

 だが、例えば墨田区の場合は戦前の街並みが残るエリアも罹災地域に組み込まれるなど、必ずしも正確ではないという。

 一方、空襲直後に撮影した空中写真を基に、米軍が作成した被災地図では、こうしたエリアが燃え残った場所として記載されているケースもあった。石橋氏は「国内外のあらゆる地図を突き合わせ、より正確に被災状況を再現するべきだ。今からでも遅くはない」と指摘する。

 被災の実態を正確に把握することは、災害からの復興を進める上でも、当然欠かせない。その点、東日本大震災はイメージしやすい。東京大空襲の場合、空襲の真っただ中で撮影された写真は一枚も見つかっていない。一方、東北の被災地では、津波が街を襲う様子を多くの人々が画像で記録している。

 多くの画像データを集積して地図に落とし込み、さまざまな視点から見せる工夫。東日本大震災ではすでに取り組みが進んでいるが、これを東京大空襲にも適用できないか。

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