付き合いの長いＩＴベンダーやマーケティング会社に相談するのは有効な手段だ。だが、検討作業を丸投げするのは良くない。あれこれ悩むプロセスこそが重要なのであり、これを他社に依頼するのでは力がつかない。他社事例も参考にはなるものの、そのままうのみにはできない。企業によって事業環境は異なるので、同じやり方をしても成功するとはかぎらない。「ツールを導入したのだが、機能していない」「社外からアドバイスをもらうのだが生かしきれていない」というのは、よく聞く話だ。
ＤＸの立案・実現を推進する上では、技術に関する知識を持っておくことが前提となる。自分たちでデータ分析やプログラム開発をしないのだとしても、何ができるか理解しておかなければならない。仕上がったものが思い描いた通りか検証し、方向修正を議論できるようにしておく。「技術のことは分からない」とほうり出すのではなく、持っている技術について勉強して理解を深めなければならない。
当然のことだが、例外的な使い方や障害への対応も含まれる。きちんと使われているかをモニタリングし、迅速に機能改善することも欠かせない。ここでも丸投げは厳禁だ。
トップからすると一気に事業を推進したい。だが、最初の立ち上げに関わらず、日常の運用には労力がかかる。そして、この検討プロセスを大事にしたい。事業と社員が育つ良い機会だからだ。
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小塚裕史（こづか・ひろし） ビジネス・コンサルタント。京大大学院工学科修了。野村総合研究所、マッキンゼー・アンド・カンパニー、ベイカレント・コンサルティングなどを経て、２０１９年１月にデジタル・コネクトを設立し、代表取締役に就任。主な著書に『デジタル・トランスフォーメーションの実際』（日経ＢＰ社）。兵庫県出身。