客観的事実で原発の必要訴え　米ドキュメンタリー映画「パンドラの約束」

　原発問題を題材にした米ドキュメンタリー映画「パンドラの約束」が４月１９日から、東京の渋谷シネマライズなど全国で順次公開される。原発に反対してきた環境保護派の人たちが、原発支持に転じる様子などを描いた作品で、客観的な事実に基づきながら原発の必要性を訴える内容になっている。

　映画では、地球温暖化に歯止めを掛けるためには、発電時に二酸化炭素（ＣＯ２）を出さない原発の活用が必要との主張を紹介。東京電力福島第１原発の周辺など世界各地での取材を通じて得たデータを基に、放射線が健康に与える影響は過度に恐れる必要がないと説明するとともに、安全性が高いとされる原発の新技術などにも言及する。

　作品を手掛けたロバート・ストーン監督自身も、もともとは原発反対派だったが、環境保護を理由に原発支持へと変わったという。

　エネルギー問題に詳しい有識者らで作る「日本エネルギー会議」は３月１２日に東京都内で一般向けの試写会を開き、会社員ら約４５０人が鑑賞した。また、自民党の電力安定供給推進議員連盟（細田博之会長）が２月中旬に開いた議員向けの試写会では、参加した議員から「原発に対して中間的な意見の人に見てもらいたい」といった指摘があった。