これまで撤回に反対していた米ハーバード大のチャールズ・バカンティ教授から「そこまで追い詰められているなら、やり直すのも一つの道」との意向も伝わったといい、そのことも判断に影響したという。
小保方氏は、所属する理研発生・再生科学総合研究センター(神戸市)の検証実験に参加して細胞の存在を証明することを望んでおり、三木弁護士は、撤回しなければ「参加できなくなるかもしれないという重圧があった」とも説明した。
最近の小保方氏の様子について三木弁護士は「4月の入院以降、質問に無言だったり、『わかりません』と答えるなど思考が止まることがある」と述べ、精神的に追い詰められ判断能力が低下していると指摘。撤回が主体的な判断だったかについても疑問を呈した。その上で、小保方氏が検証実験へ参加できない場合は理研以外の機関で研究を続ける可能性も示唆した。