一つの町の人口規模の客が一度に訪れることなどで、1人あたりの経済効果は3万~4万円と試算されている。各自治体が寄港誘致にしのぎを削っており、15日発表の同船の寄港予定地は大きな関心事になっていた。
同社中国支社によると、寄港が確定したのは神戸、広島のほか那覇、長崎、境港(鳥取)、博多(福岡)。大型船を係留する設備を整備中の港もあり、さらに増える見込み。
■国も後押し「2020年には100万人に」
経済成長を背景に中国からの寄港が増えていたが2年前の尖閣諸島(沖縄県石垣市)国有化以降、激減。同社も中国発の日本寄港を中断していたが、来年から本格化する。
国はクルーズ振興による地域活性化を目指し、国交省に4月、クルーズ振興官のポストを新設。林健太郎・クルーズ振興官は「2020年には約6倍の100万人にクルーズ外国人旅客を増やすため、受け入れ環境を改善していきたい」と話している。(杉浦美香)