特許検索・調査実務で約10年の経験がある永吉氏は「問題は非常に難しいとは感じなかったが、英語の設問のニュアンスには迷う部分はあった。各国参加者と同じ基準で審査されて入賞できたことは、日本の特許検索・調査のやり方が国際的に通用することを証明できたと感じた。機会があればまた参加したい」と話した。
実は特許検索の国際大会は日本が早い。2015年、工業所有権協力センター主催の特許検索競技大会で日米欧台韓から10人が参加し、英語の特許検索問題を解く特別イベントがあった。このときの米国代表でパテントオリンピアードの発起人の一人がアンドレア・デービス氏であり、ヒントにしたのではと見る向きもある。
特許検索・調査は科学技術と知財や法律に関する知識、情報解析力、語学力など総合的能力が求められる。その能力育成、維持に関して永吉氏は「日々、実際の案件に接して試行錯誤することではないか」と指摘した。(知財情報&戦略システム 中岡浩)