妻の反対によって、希望企業への転職活動を断念したり、内定を辞退した人は32%に上り、約3人に1人が嫁ブロックに遭っていることが判明した。
妻に反対された理由については「年収が下がる」(37%)が最も多く、「勤務地が自宅から遠い」(28%)、「現職の福利厚生が充実している」(21%)と続いた。
嫁ブロックが広がる背景には社会の変化がある。ニッセイ基礎研究所の松浦民恵主任研究員は「団塊世代と異なり、働く女性が増えた30~40代は、家庭での夫と妻の発言力が均等化してきた可能性がある」と分析する。ただし、妻が夫の収入減を理由に転職に反対するのは「家計が男性の収入に依存している現状を示し、女性に対する就労支援が不十分であることの裏返しでもある」と指摘している。