中途社員こそ要注意　新興企業でやってはいけない「社内でのふるまい」 (2/3ページ)

　会議室を予約しながら使用せず、キャンセルもしないままというのもよくあるケース。来客の際、「会議室が空いていないので……」と共有スペースに案内するそばで、埋まっているはずの会議室がガラガラだったというのは気まずいもの。そこで「予約開始時刻から１５分たっても使用していない場合は、ほかの人が利用していい」というルールを作ったところ、社員には好評。他社でも導入を検討したくなるような「いいルール化」のお手本と言えそうだ。

　遅刻や欠勤は誰にどう連絡するか？

　ＩＴの進化が及ぼす影響も大きい。今回リサーチしたなかで、企業によるばらつきが最も大きかったのが、当日の遅刻、欠勤、有休取得などの連絡方法だ。以前は上司に電話連絡するというのが常識だったが、メールで済ませる企業も増えている。ＬＩＮＥのグループで一斉送信するという話もある。一方で、「メール１本で許される」という気安さから、安易な遅刻や欠勤が増えるのではないかという懸念も。「休むときはメールではなく電話連絡」と、時流を逆戻りする企業も現れた。

　フェイスブックなどのＳＮＳの扱いについては、新興企業と大企業で違いが大きい。あるＩＴベンチャー企業社員は「入社したら、社員全員からフェイスブックの友達申請が来ました。社内のやりとりはメールではなくフェイスブックのメッセンジャーが中心」と話す。対照的に、財閥系の大企業では「社用ＰＣでのＳＮＳの使用やアプリのインストールは禁止」だ。

　このような社内ルールの違いは、企業合併時にも問題化する。ある小売り系企業の合併では、先進的な社風のＡ社出身者は使用済み書類の裏面をメモ用紙として活用していたが、老舗系のＢ社出身者は、書類はそのまま廃棄し、メモ用紙は別に購入していた。Ａ社出身者は「さすが老舗様は違うわ」と陰口を叩き、両社出身者の溝はなかなか埋まらなかったという。

　意外と見られている「社内でのふるまい」

　新たなルール化を希望する声もある。風邪などの体調不良の場合、「這ってでも来い」という企業も珍しくなかったが、いまは「周囲にうつす可能性を考えると、休むのがマナー」という声も増えている。同様に、台風や大雪などの荒天時には、なんとしても出社時刻に間に合わせるより、「業務に差し障りがない人は、時差通勤したほうが本当に急ぐ必要がある人に対する配慮になる」という声もある。こういった社会の意識の変化に対して、企業がルールとして明文化してくれれば働きやすさが増すのではないか、という期待が感じられる。

気をつけたいふるまい