“噴飯もの”ＯＰＥＣ願望予測にビックリ　科学技術や温暖化防止など考慮せず

　中東などの産油国でつくる石油輸出国機構（ＯＰＥＣ）が発表した２０１５年版の「世界石油見通し（ＷＯＯ）」の中で示された将来の車種別販売台数の予測が、あまりにもＯＰＥＣの希望的展望が反映されているとして、関係者から「噴飯ものの予測」とあきれられている。

　電気自動車（ＥＶ）や燃料電池自動車（ＦＣＶ）の普及はほとんど進まず、２５年後の４０年の段階でもガソリン自動車（ハイブリッド車を含む）が世界中で９４％のシェアを占めるというものだが、科学技術の進歩や各国政府の温暖化防止に向けた政策目標などがほとんど考慮されておらず、驚きの声すら上がっている。

　「原油価格は９５ドル」

　今年のＷＯＯは２３日に発表され、ＯＰＥＣは現在１バレル３０ドル台にまで下落している原油価格が２０年に１バレル＝７０ドル、４０年には９５ドルになると予測した。そして、ほぼ４００ページに及ぶＷＯＯの中で、１７ページを割いて世界の車種別販売台数の将来予測を行った。

　予測の要旨は、（１）４０年の時点でガソリン車は、ハイブリッド車の１４％を含めて世界市場の９４％を占める（２）ＥＶのシェアは１％にとどまる（３）ＦＣＶや天然ガス車の普及はほとんど進まない（４）ガソリン車の燃費は格段に向上するが、新興国での車両台数の増加によってガソリン需要は４０年の時点で１７％増える（５）原油需要の４０％以上は現在も２５年後も自動車が占め、原油価格は今後ほぼ年平均５％の割合で上昇し続ける－などというものだ。

　ＥＶやＦＣＶが普及しない理由としては、（１）高コストが改まらない（２）充電所や水素充填（じゅうてん）施設の整備が追い付かない－ことを挙げている。つまり、２５年経ってもＥＶやＦＣＶを取り巻く環境は変わっていないと予測しているわけだ。

　しかし、これは国際常識とは大きく異なる。先にパリで開催された第２１回国連気候変動枠組み条約締約国会議（ＣＯＰ２１）で温室効果ガスの排出量削減目標を出し合った各国政府は、基本的にＥＶやＦＣＶの普及を進めるスタンスだ。

　日本の経済産業省の予測では、世界市場でのシェアは３０年時点でガソリン車８０％（ハイブリッド車４２％を含む）、ＥＶ８％、ＦＣＶ２％であり、５０年時点ではガソリン車５６％（ハイブリッド車５０％を含む）、ＥＶ２３％、ＦＣＶ１８％となっている。３５年後には純粋なガソリン車は６％にすぎず、ＥＶとＦＣＶの合計が４割を超すという見通しだ。

　４０ドル割れ、牛乳より安く

　スペインのモータージャーナリスト、セバスチャン・ブランコ氏は自身のブログにＯＰＥＣの見通しについて「まともに取り合うのがバカらしいほど、見当違いの予測だ」とコメントしている。

　ＯＰＥＣがここまで酷評される予測をしたのには、背に腹は代えられぬ事情がある。原油価格はつい１年半前までは１バレル１００ドルを超えていたが、中国経済の減速などで世界的な原油需要が落ち込み、一気に４０ドルを切る水準にまで急落。

　本来ならば、減産で価格を戻したいところだが、米国のシェールオイル・ガスとのシェア争いで劣勢になることを避けるため、減産は見送っている。価格は当面、戻りそうになく、米国では現在、ガソリン価格（日本と異なり高税は含まれない）が牛乳よりも安い状況だ。

　ＯＰＥＣ各国は現在、原油価格が１バレル８０～９０ドルの水準で推移するとみて国家予算を編成しており、４０ドル切りではにっちもさっちもいかないのが現実だ。少しでも原油需給で明るい未来を描き、投資家や自国民の心を和ませないと、それこそ政権が持たないとさえ言える。今年のＷＯＯは、かつて「世界最強のカルテル」と言われて恐れられたＯＰＥＣが貧して鈍した証左であろう。（ＳＡＮＫＥＩ　ＥＸＰＲＥＳＳ）