車載用電池など自動車関連が堅調なパナソニックは最終利益が49.0%増の1794億円だった。
16年3月期についてパナソニックの津賀一宏社長は「売り上げを伸ばし、成長優先に舵を切りたい」と強調。売上高予想は3.7%増の8兆円だ。一方で、スマートフォン事業で構造改革を積み残したソニーは、3.8%減の7兆9000億円と減収を見込む。改革の進捗(しんちょく)度の違いで、両社の売上高予想に明暗が分かれた。
為替、景気リスク
営業利益でみると、日立は3期連続で過去最高を更新すると予想。16年3月期から国際会計基準(IFRS)に移行するため単純比較はできないが、通期見通しの6800億円は、これまでの米国会計基準で換算すると6600億円になるという。ソニーは前の期の約4.7倍に相当する3200億円を予想し、シャープも黒字転換を見込む。
ただ、為替相場の状況や世界景気の変調などがリスクだ。ソニーはドルに対して円安が1円進行すると、70億円の減益要因となる。三菱電機は「中国の経済成長率の低下が懸念される」(松山彰宏常務執行役)と警戒を強める。