なぜ日本の家電企業はＴＶに固執するのか　４Ｋ、８Ｋ…需要あるの？ (2/6ページ)

　１０月上旬、千葉・幕張で開催されたＩＴ・家電見本市「ＣＥＡＴＥＣ　ＪＡＰＡＮ（シーテックジャパン）」でもパナソニックや東芝、シャープ、ソニーなど日本企業のブースを飾ったのは、４Ｋテレビおよび４Ｋ関連製品だった。しかし、家電各社は消費者が本当に４Ｋテレビを欲している、と考えているのだろうか。同時に４Ｋテレビが収益を支える“看板商品”に成長すると思っているのだろうか。

　テレビは「高画質」だけで売れない！！

　テレビを生産・販売する日本の家電各社は、２０年以上前から「高画質」を求め続け、それが最大のセールスポイントになると考えてきた。もちろん、テレビの画質は粗いよりも鮮明なほうが良いが、高画質だからテレビを買い替えるという消費者が今、どれだけいるのか。画質は当然のごとく向上すべき標準性能の１つであり、もはや差別化の技術とはいえない。

　百歩譲って４Ｋという高画質が付加価値となり、通常の薄型テレビよりも高い価格で売れても、その優位性は半年から１年。すぐに韓国、中国メーカーが日本製４Ｋテレビと同等の性能をもち、値段は３分２以下という低価格品を売り出し、市場をあっという間に席巻するはずだ。

古き良き時代の“テレビ神話”が今も忘れられない