金融緩和“中毒”のウォール街　幻覚のようなテクニカル分析 (2/3ページ)

　米ウォール街で株価の高値警戒感が強まっている。きっかけは、株価が最高値をつけた５月２２日、米連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）のバーナンキ議長が議員との質疑応答で「出口戦略」を検討する時期を示唆した発言。発言は長期金利の反転上昇を招き、長期負債比率の高いインフラ系の銘柄が売り込まれて、相場を牽引（けんいん）してきたテクノロジーや金融株にも売りが広がった。

　バーナンキ議長が示唆した「出口戦略」は、計８５０億ドル相当のＭＢＳ（住宅担保ローン証券）と長期国債を購入する、昨年末に発表した「ＱＥ３．５」の解除だ。金融危機以来３回目となる量的緩和策の延長線上にある政策の段階的縮小にすぎない。にもかかわらず、市場は政策金利の引き上げ時期を織り込み始めるなど、やや過剰反応を示している。

　６月１２日、バンク・オブ・アメリカ・メリルリンチが開催したアナリスト会議。マクロ・エコノミストのイーサン・ハリス氏が「インフレ圧力は弱い」「タカ派（早期の金融緩和解除派）は間違っている」と強調したが、金融政策を決める連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）を同１８～１９日に控えているだけあって、会場からは「出口戦略」に関する質問が集中した。

ウォール街はバーナンキ議長に「おんぶに抱っこ状態」だった