期待と不安の新株価指数　ＲＯＥ重視…成否握る公的年金 (1/4ページ)

　日本取引所グループ（ＪＰＸ）などは２０１４年１月６日から、自己資本利益率（ＲＯＥ）を重視した新しい株価指数の算出・公表を始める。国内の上場企業に経営の効率化を促すと期待される一方、指数が活発な値動きをみせるか疑問視する声もある。主要な指数として定着するには、１２０兆円を運用する世界最大級の機関投資家、年金積立金管理運用独立行政法人（ＧＰＩＦ）が投資のベンチマーク（運用基準）として指数を利用するかが鍵を握りそうだ。

　ＲＯＥを重視

　今回、ＪＰＸと傘下の東京証券取引所、日本経済新聞社が新指数「ＪＰＸ日経インデックス４００」をスタートさせる背景には、日本を代表する株価指数の一つ、東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）の現状に対するＪＰＸの斉藤惇（あつし）最高経営責任者（ＣＥＯ）のじくじたる思いがあった。

　「昨年末までの１０年間、ＴＯＰＩＸ（の値動き）は１％あるかないかで、世界の機関投資家から忘れ去られていた。ただ株価が数倍になった企業も多く、そういう企業のＲＯＥは高い」

「投資先としての魅力が高い企業を集めた指数で日本株をアピールする」