「セル・イン・メイ(5月に売れ)」という言葉が、東京株式市場に暗い影を落としている。
もともとは米国相場の格言だが、日本でも昨年5月23日に日経平均株価が1143円安という歴史的な急落に見舞われ、相場の転換点になった。今月に入ってからは海外投資家も売り越しに転じている。史上最高値を更新していた米国の株価も下落基調になり、関係者の警戒感は高まっている。
「ここ数年は日本でも、セル・イン・メイが当てはまるようになってきた。それは、ヘッジファンドの運用資産が膨らんだ時期と重なる」と指摘するのは三菱UFJモルガン・スタンレー証券の藤戸則弘投資情報部長だ。
為替や株価指数先物の取引を組み合わせた短期売買で稼ぎ、東京市場でも存在感を増す欧米のヘッジファンド。5月にはその決算が集中するとされ、未決済のまま抱えた株の一部を売り、利益を確定する動きが出やすいという。