上海市内で行われた催しでチャイナドレスを披露する、さまざまな年代の女性たち(中国新聞社)【拡大】
経済的に自立し一定の購買力があり、生活面でも一定の質を求める30~50歳の“ミドルエイジ”の女性が、デパート業界全体が直面する不況の“良薬”となっていることが本紙(羊城晩報)の取材で明らかになった。
中国商務省が2014年上期(1~6月期)にモニタリングした重点小売り企業5000社のうち、電子商取引(EC)の売上高は前年同期比29.9%増で、専門店やスーパーマーケット、百貨店の売上高の伸び率よりも、それぞれ23ポイント、24.6ポイント、25.8ポイント高く、活況を物語る。
しかし百貨店大手の広州友誼集団の責任者は「ECは特に脅威ではない」と語る。
この責任者によると、ECは販売ルートを多様化させ、販売ルートの多様化は異なる客層のすみ分けをもたらした。そして「ミドルエイジ女性が百貨店にとって最も重要な消費層になっている」というのだ。
中華全国商業情報センターの統計によると、今年上期、全国重点大規模小売り企業100社の各種ファッションの販売量は前年同期比1.8%減。伸び率は前年同期より6.1ポイント下がっていた。
しかし、ある百貨店幹部は「今年は百貨店業界全体の業績が悪化している半面、ミドルエイジ女性が消費の主力となっている婦人服や化粧品、靴などの売上高は上昇している」と語る。一般の商品に比べ、それらの売上高の伸び率は15ポイント前後高いという。
ある36歳の女性は「週末は子供を連れて遊びに行くから、実店舗での買い物になる。毎日仕事でパソコンに向かっているので、休日はネットショッピングはしたくない」と語った。
また、ある有名ファッションブランドの販売業者は「今年、婦人服の売上高は間違いなく30~40%は増加する見通しだ。すでに婦人服の売上高は1億元(約16億8500万円)を超えている」と語った。(羊城晩報=中国新聞社)