【アジアの目】「教育は投資」　新興国ほど留学に熱心 (1/2ページ)

　日本では外国留学する学生の数が減少する傾向が続いているが、世界では７４％の親がよりよい教育を受けさせるため、外国に留学させたいと考えていることが、英大手金融機関ＨＳＢＣの調査でわかった。さらに親から見て質の高い教育を受けられると評価される国は、１位が米国で、２位英国、３位ドイツの順。４番目にはオーストラリアと並んで日本が入った。日本では若者の内向き傾向が指摘されるが、外国からは留学先としての日本への期待が高いようだ。

　調査は英国調査機関のＩＰＳＯＳ－ＭＯＲＩがＨＳＢＣの委託を受け、これから就学するか現在、学校に通っている２３歳以下の子供を持つ親（１５カ国・４５９２人）を対象に、インターネットを通じて行った。

　それによると、８９％の親が子供を大学に進学させたいとし、さらに６２％の親が大学院まで進ませたいと考えている。こうした傾向は新興国で特に高く、マレーシアでは９１％、トルコ８６％、ブラジル８４％、インド８３％の親が大学院まで進ませたいと答えた。

　理由としては、５８％の親が子供の教育を、自分ができる最高の投資だと認識しているという。国別ではブラジル（７９％）、中国（７７％）、トルコ、インドネシア（各７５％）、メキシコ（７２％）の親がそう答えている。

　◆高まる日本への人気

　こうした最高の投資を行う以上、よりよい教育を受けさせたいのが親心だ。そのために外国の大学に子供を送りたいと考えている親は特に新興国で多かった。

　なかでもインドネシアでは９２％もの親が、外国の大学への留学に積極的だった。２番目がマレーシア（８８％）で、トルコ（８７％）が続く。以下、メキシコ、香港（各８６％）、ブラジル、中国、インド（各８５％）、シンガポール（８２％）の順となっている。

　外国留学のメリットについては、回答の５９％が外国語の習得を挙げ、次いで国際経験のためとの回答が５２％で続いた。