長期金利の乱高下、今後も　生保の国債離れなど要因 (2/2ページ)

　大手生保の運用担当者は、「指標となる１０年債の適正は０．８％とみている。戻ってきたとはいえ、利回り０．３％程度の長期国債に投資先としての魅力は少ない」と嘆く。

　加えて、乱高下の要因を「日銀の追加緩和期待の後退」と指摘する声もある。これまで日銀は、目標として掲げる「２％の物価上昇率」の早期実現に向けて、「進んでいなければ躊躇（ちゅうちょ）なく（金融政策を）調整する」（黒田東彦総裁）と強調してきた。だが、１月２０～２１日の金融政策決定会合では、１５年度の上昇率を１．７％から１．０％に下方修正。それにもかかわらず、追加緩和をしなかった。これに対し、市場は日銀が国債を買うことに安心しきると、はしごを外されるかもしれないとの判断もあったとされ「国債に投資する一部の機関投資家が離れた」（楽天証券経済研究所の窪田真之チーフ・ストラテジスト）とみている。

　日銀への不信感は、日銀自体に問題があるというよりも、スイス中央銀行が突如、為替レートの上限を撤廃したことで、「中央銀行の信認が失墜したことによる連想」（大手銀関係者）との声も出ている。（飯田耕司）