だが、電撃的な市況の好転につながった昨年10月の追加緩和とは異なり、実効性には懐疑的な意見が多い。市場機能を阻害しないようETFなどの資産の買い入れ規模は限定的にとどまるとみられるためで、第一生命経済研究所の熊野英生氏は「過去2回に比べると効果は小さいだろう。うまくサプライズを演出する必要がある」と指摘する。
一方、すでにサプライズ感は乏しいとの見方もあり、日銀は相場への大きな刺激効果は狙わず、物価上昇への期待をつなぐために「市場に追加緩和を徐々に織り込ませていくのではないか」(大手証券エコノミスト)との観測もある。