【新興国に翔ける】帰国子女を生かしてない日本企業 (1/2ページ)

　□スパイダー・イニシアティブ代表　森辺一樹

　帰国子女とは、保護者の赴任などによる日本国外での長期滞在生活を経て、学齢期に日本に帰国した人のことを指す。２０１４年の総務省の統計では国内に約７万７０００人の帰国子女がおり、日本企業の海外進出に伴い増加傾向にある。

　帰国子女の一人である私は、この帰国子女たちこそ、日本の企業がグローバル化を進めていく上で、非常に大きな力になると思っている。帰国子女は日本企業のグローバル化を担うにふさわしい人材であるはずだ。

　しかし現実には、帰国子女が日本に帰ってきた当時は「ちょっと変わってるよね」といわれ、少なからず区別を受けることになる。すると、帰国子女の中で「変わり者」といわれたくない人は、日本の社会に合わせながらどんどん日本人化していく。それが嫌だと思う人は、帰国前の国に再び帰り、現地の社会で生きていくことを選択する。どちらのパターンも、日本企業にとってはまったく価値を生まない。

　せっかくの帰国子女としての良さが、日本人化してしまえば生きないし、国外の組織に行ってしまえば直接的には日本の企業や経済の役には立たないからだ。

　昨今、アメリカの大学を卒業した日本人も相当数いるが、帰国して日本の企業に就職せず、そのままアメリカの企業に就職する人も多い。彼らが日本に戻って就職しないのは、日本の企業や労働環境に課題があるからではないだろうか。

　日本のグローバル化が進まない原因の一つに、帰国子女を取り巻く状況にみられるように多様性を受け入れられない土壌がある。日本には「和を以て貴しとなす」や「出る杭（くい）は打たれる」といったことわざに象徴されるとおり、協調性を重んじるあまりに、自分と違う考え方や自分と違う環境で育った人を受け入れにくい風潮がある。