ロシアＷ杯商戦も快進撃、経済効果３０００億円超！？

　日本代表の活躍で、国内商戦も盛り上がってきた。連日深夜の自宅観戦でビールや総菜の売り上げが伸びており、大型テレビの販売も好調だ。市場では、１次リーグを突破すれば経済効果は３０００億～５０００億円に上るとの見方もある。

　「代表の快進撃でサッカーを再開することにした」

　東京・神田小川町にあるスポーツ用品大手ミズノの直営店では、スパイクを探しに来た男性が「本田圭佑モデル」に見入っていた。

　ミズノは本田に加え吉田麻也、岡崎慎司らのスパイクを製造しており、Ｗ杯開幕後は在庫状況の問い合わせが相次ぐ。

　選手の活躍を一目見ようと旅行大手エイチ・アイ・エスが企画したＷ杯応援ツアーの参加者は前回ブラジル大会と比べ４割増えた。

　一方、国内の“主戦場”は自宅観戦だ。日本代表公式パートナーのキリンビールは、この１週間の販売量が前年同期比で１割超増加した。コンビニエンスストア各社はポーランド戦に向け総菜の販売を強化。日本ピザハットは一部店舗で２８日の営業時間を２３時５５分まで延長する。

　家電量販大手ビックカメラでは５月以降、大画面テレビの売れ行きが前年比３割増加した。高精細映像の「４Ｋ」が人気だ。

　第一生命経済研究所の永浜利広首席エコノミストは、日本が決勝トーナメントに進めば、１６強入りした２０１０年南アフリカ大会と同じ２１５億円の効果があると試算。消費拡大や選手の報奨金なども考慮し、３０００億～５０００億円の波及効果を予想する市場関係者もいる。