日常生活でマスクをつける習慣がなく、「（マスク着用は）外国の文化」（クルツ・オーストリア首相）とされる欧米でマスク着用を推奨する動きが急速に広がっている。世界を猛スピードで覆う新型コロナウイルスに、欧州や米国の専門家から「マスク着用が定着しているアジアで感染拡大が抑えられている」「無症状者からの感染を防ぐ効果が期待できる」との見解が出され、マスクの効果に懐疑的なトランプ米大統領ら各国の首脳も「不要論」を見直し始めた。
トランプ大統領は３日に記者会見し、新型コロナの感染拡大を阻止するため、国民にマスクなど布で顔を覆うことを推奨すると発表した。米政府は、健康な人がマスクを着用する必要はないとしてきたが、無症状の感染者によるウイルス拡散を抑えるため、従来の方針を見直した。
米疾病対策センター（ＣＤＣ）は当初、マスク着用による予防効果は低いと指摘していた。しかし、感染しても症状が出ない人が全体の２５％程度にのぼることが報告され、専門家の「知らない間に感染していた場合にはマスク着用こそ効果があるのでは」との見解を受け、マスクの使用を要請する勧告を出した。
米国では、日本のように外出時にマスクを着用する習慣はなく、重病者や医療現場に携わる人が使うものとされている。市民がマスク購入に走れば医療現場での不足が深刻化する恐れもあり、トランプ氏は「一般の人は家にある布などで自作できる」と呼びかけた。
欧州でも「アジアを見習え」とマスク着用の動きが広がっている。「マスク配布は医療用に限定」してきたフランスのマクロン大統領は３月末、仏西部のマスク工場で演説し、国内での増産を約束した。「さまざまな職種に順次供給できるようにする」と訴え、方針の見直しを表明した。
マクロン氏が見直しを迫られたのは、外出禁止令のもとでも出勤が不可欠な警察官やスーパー店員らの間で「マスクなしに、身の安全が確保できない」と不満が相次いだためだ。マスクは政府が管理しており、処方箋がなければ市販品は入手できない。