日本生産性本部は２４日、「レジャー白書２０２０」の概要を発表した。令和元年のレジャー市場規模は前年比０・６％増の７２兆２９４０億円となり、２年連続で前年を上回った。同日の会見で、調査を担当した桜美林大の山口有次教授は、新型コロナウイルス感染拡大の中で、２年については「分野によっては半減やそれよりも悪いケースも想定され、市場は前年よりも３割程度減少する可能性もある」と推定した。
レジャー白書は昭和５２年に創刊され、今年が４４年目で、前年の１～１２月の市場動向をまとめている。今年は９月３０日に発行する。
元年については、インバウンド（訪日外国人客）効果によってホテル、航空、鉄道などの観光・行楽部門が好調だったことに加え、ラグビーＷ杯開催を契機にスポーツ観戦が伸びたことで、スポーツ部門などが増加した。
これに対し、コロナの影響が強く出る２年についての現状と課題を取りまとめた。クラスター（集団感染）の懸念から、客船クルーズ、ライブハウス、ビュッフェスタイルを中心とした外食、スポーツ観戦、海外旅行などのレジャー分野で大幅な減少になると予測する。特に、これまでレジャー産業をけん引してきたインバウンド需要は一気に消え去ったうえ、回復には時間を要すると警戒感を示した。
そのうえで、３密対策による集客やキャパシティー抑制の中で、運営側が高付加価値化と単価引き上げなどの価格戦略の見直しを図ることや、多人数が同時発生することを抑制するため、コンサートなどのオンラインライブ化の拡充が求められるといった取り組みの必要性も盛り込んだ。