すでに半導体や液晶、スマートフォンでは日本の地位が大きく低下している。
電池も優位性が揺らいでいる製品の一つ。リチウムイオン電池の開発では旭化成の吉野彰名誉フェローがノーベル化学賞を受賞し、商品化でも１９９１年にソニーが世界に先駆けた。だが、車載用電池で現在トップに立つのは中国の寧徳時代新能源科技（ＣＡＴＬ）。日本はパナソニックが２位につけてはいるものの、韓国勢にも押されているのが現状だ。従来の中国や韓国はコスト競争力を唯一最大の強みとしてきたが、近年は開発スピードや資金力でも日本を上回りつつある。
このため日本政府は昨年１２月、脱炭素化へのグリーン成長戦略に全固体電池の本格実用化を盛り込み、基本設計や新材料の検討などで官民の連携を強化する方針を打ち出した。
自動車をめぐっては、日本政府が２０３０年代半ばに国内の新車をすべてＥＶなどの電動車に切り替える目標を掲げているが、達成には電池技術の進歩が不可欠。脱炭素化のためにも、早期の実用化が期待される。
全固体電池は、すでに補聴器やワイヤレスイヤホンといった電力使用量が比較的少ない機器では採用が始まりつつあり、ＴＤＫや村田製作所といった電子部品メーカーが電池供給を拡大しようとしている。
ＴＤＫは基板に組み込むタイプの電池を昨年２月から量産。現在は月３万個を生産しており、近く１０万個に引き上げる計画だ。
富士経済によると、全固体電池の世界市場は２０１９年時点で１９億円にすぎないが、２５年には５６７億円まで増える見通しだ。
ただ、急速に拡大するのは自動車への採用が始まる２０年代半ばから。３０年には２７７８億円まで増加し、５年後の３５年には２兆１０１４億円と実に８倍近くまで膨れ上がるとみている。（井田通人）