８日に閉幕した東京五輪の期間中、国内の株価は１・２％上昇した。日本が金メダルを１０個以上獲得すれば大会期間中の株価が上昇するという“経験則”は守られた。ただ、新型コロナウイルス禍の影響を受けた異例尽くしの大会で、自国開催で過去最多という金メダルの結果に見合った上昇にならなかったようだ。
東京五輪閉幕後の営業日である１０日の東京株式市場の日経平均株価の終値は、連休前の６日と比べて６８円１１銭高の２万７８８８円１５銭。７月２３日の開会式直前の営業日だった２１日の終値２万７５４８円と比較すると、五輪期間中の上昇率は１・２％にとどまった。
１９６８年のメキシコ大会以降、日本が金メダルを２桁獲得した夏季五輪の５大会全てで、期間中の株価は上昇している。
しかし、今大会はコロナ禍の影響で大半の競技会場が無観客となり、期間中の感染拡大が株価下押しに作用。その結果、金メダルを２桁以上獲得した多くの大会中の株価上昇率が２～３％台だったのに対し、今回は１・２％と、２００４年アテネ大会の１・４％を下回り過去最低となった。
一方、日本勢の金メダルが相次いだスケートボードの販売を手掛けるモリトや、選手にスポーツ用品を提供したミズノの株価は期間中に年初来高値を更新。三井住友ＤＳアセットマネジメントの宅森昭吉チーフエコノミストは「日本選手の活躍は消費や投資家心理に前向きな影響を及ぼし、メダリストの関連企業の株価や業績の上昇に貢献した」とみている。（西村利也）