流産を防ぐため、体外受精した受精卵の染色体に異常がないかどうかを調べる「着床前検査」をめぐり、日本産科婦人科学会（日産婦）は２３日、検査を受けられる患者や施設の基準を来年初めにも策定し、不妊治療クリニックなどでの実施を容認する方針を表明した。学会は現在、研究目的などの場合を除いて禁止しているが、基準策定後は日産婦が認定した施設で検査を受けられるようになる。
一方、着床前検査は染色体に異常がない受精卵を選んで子宮に戻すため、命の選別につながりかねない。小児科の医師らからは慎重な実施を求める声もある。
日産婦は同日オンラインで開催したシンポジウムで、移植可能な受精卵があれば流産率が低下するため、不妊治療として有用であるとの見解を示した。
対象者の条件として子宮に受精卵を２回以上移植しても妊娠に成功しない人や、過去に流産を２回以上繰り返している人などを挙げた。対象年齢を設けるかどうかは今後議論する。