「いいクルマをつくり、収益につなげ、再投資し、いいクルマを作る。３年の仕込みで、サイクルが回り始めた」

　９日、東京本社での決算発表会見で、豊田章男社長は、就任以来進めてきた体質改善の成果に胸を張った。

　今年から全面改良や新型車の投入が相次ぐ。もともと強い現場での原価低減力に加え、トップダウンによるデザイン改革や生産方式改革が、軌道にのろうとしている。豊田社長が「成長のプラットホーム」と表現するように、持続的な拡大路線への復帰に自信をみせる。

　しかし、トヨタが再び世界一に返り咲くためには、買い替え需要に依存する先進国ではなく、新規購入層が圧倒的な新興国市場での成長が欠かせない。

　「中国での年間販売１００万台超のめど」（豊田社長）や、インドへの新興国戦略車投入など、布石は打てたが、ブラジル、ロシアなども含め、「ライバルのフォルクスワーゲンや現代自動車などの展開力には負け、急成長が見込まれる市場での存在感は薄い」（アナリスト）。

　「これまで７対３だった先進国と新興国の販売比率を５対５にもっていく」（豊田社長）には、「新興国にあった商品作りと展開のスピードアップが必要」（同）。だが、強力なライバルがひしめく新興国で、「トヨタは成功体験が少なすぎる」（別のアナリスト）。

　歴史的な円高が続く為替のリスクも残る。国内需要は、夏場にエコカー補助金が切れ、反動減が見込まれている。これを「下期は好調な米国市場向けの輸出でカバーする」（小沢哲副社長）考えだ。その結果、１ドルにつき１円の円高で、３２０億円としていた営業利益の目減りが３３０億～３４０億円程度に膨らむ見通しだ。欧州信用不安再燃の中、円高懸念は強まっており、トヨタのリスクとして強く意識される。