“走るスマホ”で主導権を　トヨタ、ホンダが顧客囲い込み

　自動車各社がスマートフォン（高機能携帯電話）との連携強化に乗り出している。「クルマとＩＴの融合」を合い言葉に、将来的には「クルマそのものが情報端末の役割を果たす」（業界関係者）ことを目指す。

　トヨタ自動車は今年１月から、発売したプラグインハイブリッド車（ＰＨＶ）「プリウスＰＨＶ」向けにスマホ向け専用アプリ（応用ソフト）「イーコネクト」を配信している。電池残量確認や電気自動車（ＥＶ）として走行できる距離を表示するほか、スマホで冷房の起動を遠隔操作できる。

　また、プリウスＰＨＶの顧客同士用の交流サイト（ＳＮＳ）を用意したり、メッセージが配信されたりと双方向のコミュニケーション機能も強化した。

　ホンダの「インターナビ・リンクアプリ」は３月、震度５弱以上の地震情報や津波情報などを利用者に警告する「防災・減災情報」を追加したほか、二輪車向けにもスマホ連携サービスを拡充した。ルート近くの天気予報を確認できるなど、二輪車ならではのサービスを展開する。ホンダ車が対象で、いずれも無料でダウンロードできる。

　スマホ連携強化の背景には、独自のアプリで付加価値を提供し、顧客を囲い込む狙いがある。新規ビジネス創出に詳しい野村総合研究所の高橋主（つかさ）上級コンサルタントは「各社とも今までにないカーライフ面での価値を見いださざるを得ないと試行錯誤している」と指摘する。

　その一つの方向性が、通信モジュールを搭載する日産自動車のＥＶ「リーフ」だ。電気を動力源とするため、「充電ステーションの場所を常に把握することが命綱」（業界関係者）だという現実的な側面もあるが、ネットワークをつなげることで、スマホやパソコン（ＰＣ）などから充電やエアコンの操作や燃費チェックが可能になった。

　電機メーカーもスマホで目的地までのルートや関連情報を表示するサービスを始めているが、自動車各社も主導権を握ろうと懸命だ。（古川有希）